みなさん、こんにちは！
住宅や空き家などの解体工事を行っている『千葉スピード解体』です。
千葉県、佐賀、築後を中心に、建て替えに伴う解体工事や、お庭の倉庫や庭木の解体工事、アパートやマンション等の大きな解体工事などを、適正な価格をみなさんに届けております。
今回は、【解体工事する方が良い場合とそうでない場合】についてご紹介していきます。
目次
- 空き家が建っているままの状態で売るべき場合
- 修繕の余地があるケース
- 耐震基準を満たしているケース
- 解体工事をして更地にしてから売るべき場合
- 老朽化が激しいケース
- 埋設物に問題があるケース
- まとめ
空き家が建っているままの状態で売るべき場合
解体工事を行わず、空き家が建っているままの状態で売ることが有利な場合があります。
建物が古くても売れる可能性があるケースは、以下のような場合です。
修繕の余地があるケース
リノベーションやリフォームによって再生可能な建物であれば、空き家の状態でも購入希望者が現れることが多いです。
設備の修理や内外装の修繕を指す「リフォーム」、機能やデザインを根本的に改善する「リノベーション」の余地がある建物は、買い手が見つかりやすくなります。
古民家のリノベーションを望む人も多く、日本の伝統的な家屋やその独特の雰囲気を好む層に人気があります。
古い家に魅力を感じる人々は、修繕して住むことを希望するため、こうした物件には需要があります。
耐震基準を満たしているケース
1981年以降に建てられた家は、新耐震基準を満たしており、購入者にとって安心感を与えます。
地震が多い日本において、耐震性が確保されている家屋は非常に価値が高いです。
近年は地震のリスクが増しているため、耐震基準が重要視されています。この基準を満たしている建物であれば、空き家のままでも売りやすいでしょう。
解体工事をして更地にしてから売るべき場合
一方で、建物を解体して更地にしてから売る方がよいケースもあります。
次のような状況では、解体を検討することをおすすめします。
老朽化が激しいケース
建物が老朽化し、リフォームやリノベーションの余地がない場合、解体工事をして更地にする方が有利です。
建物があまりに老朽化していると、買い手が現れにくくなります。
このような状態の建物は、解体して土地だけを売り出す方が早く売れる傾向にあります。
買い手が建物を解体しなければならない手間や費用を避けるため、土地として売却する方が良い結果を生むことがあります。
埋設物に問題があるケース
古い建物や土地には、現在では違法とされている廃棄物などが埋められている可能性があります。
例えば、かつては産業廃棄物の埋設が許可されていた時代があり、そのような物が敷地内に残っているケースでは、解体工事を行って更地にする必要があります。
後のトラブルを避けるためにも、問題があると分かっている埋設物がある場合は、解体を行ってから売却を進めることが望ましいです。
埋設物に関連した問題は法律的にも複雑なことが多いため、早めに対処しておくことで、売却後のトラブルを回避できます。
まとめ
空き家をそのまま売るべきか、解体して更地にしてから売るべきかは、物件の状態や市場ニーズに依存します。
リノベーションやリフォームが可能であれば、そのままの状態でも買い手が見つかる可能性がありますが、老朽化が進んでいる場合や埋設物に問題がある場合は、解体工事を行ってから売る方が有利です。
売却を考える際には、専門家に相談して物件の状態をしっかりと確認し、最適な売却方法を選ぶことが大切です。
最後までお読み頂きありがとうございました。
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