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解体工事が必要なブロック塀①
ブロック塀は、道路や隣家との境界としてよく見られますが、その安全性が確保されていない場合、通行人や隣家の住民に危害を加えるリスクがあります。
そのため、自宅のブロック塀の状態を常にチェックし、安全性を確保しておくことが大切です。
時代の流れや環境の変化に伴い、建築基準法も改訂されてきましたが、基準に合致しないブロック塀は解体工事の対象となることがあります。
今回は、解体工事が必要なブロック塀の特徴を紹介します。
1. 安定していないブロック塀
傾いていたり、ぐらついているブロック塀は特に危険です。
基礎部分が不安定で、地震の多い日本では、倒壊するリスクが高まります。手で押してぐらつくブロック塀は、少しの揺れや風で倒れる恐れがあるため、早急な解体工事が必要です。
2. 亀裂が入っているブロック塀
ブロック塀はコンクリート壁に比べてヒビが入りにくいものの、長期間風雨にさらされると亀裂が生じることがあります。
この亀裂を通じて雨水が入り込み、内部の鉄筋が錆びて強度が低下する原因となります。
小さな亀裂であれば補修が可能ですが、大きな亀裂がある場合は解体して新たに組み直す必要があるでしょう。
3. 耐震性のないブロック塀
建築基準法に基づいて設置されたブロック塀は、大地震があっても倒れにくいとされています。
しかし、基準を満たしていないブロック塀は、十分な耐震性を持たない可能性があります。
特に自宅との境界にあるブロック塀は、基準に従って設置されているかどうか、再度確認することが重要です。
耐震性が不足している場合は解体工事を考えるべきでしょう。
4. 築年数が長いブロック塀
長年使用されてきたブロック塀は、ブロック自体が劣化し、雨水が内部に侵入して鉄筋が錆びる可能性があります。
これにより、耐久性や耐震性が低下してしまうことが懸念されます。外観上は問題がなくても、災害時に倒壊するリスクがあるため、築後30年以上経過したブロック塀は解体工事を検討するのが賢明です。
また、内部の鉄筋は通常20年程度で寿命を迎えると言われており、環境によって寿命が左右されることもあります。
5. 高さの制限を超えているブロック塀
建築基準法では、ブロック塀の高さに制限があります。
ブロックの厚さが10cm以上の場合は2.0m以下、15cm以上の場合は2.2m以下と定められています。
しかし、この基準が設けられる前に建てられたブロック塀や、違法に設置されたものは、この制限を超えている可能性があります。
高さのあるブロック塀ほど倒れやすくなるため、基準を超えるものは解体工事を検討する必要があります。
まとめ
ブロック塀は、建物や敷地の境界を確保するための重要な構造物ですが、老朽化や基準に適合していないものは安全性が損なわれます。
特に地震が多い日本において、安全性の確認や適切な対策は欠かせません。
自宅のブロック塀が不安定であったり、亀裂が入っていたり、基準を満たしていないと感じる場合は、早めに解体工事を検討しましょう。
安全で快適な暮らしを守るためにも、専門業者による診断と対策をおすすめします。
最後までお読み頂きありがとうございました。
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